スタートアップに人事として転職すると、採用、労務、教育、制度の導入など幅広い業務に主体性をもって携わることになるので、キャリア形成において貴重な経験が得られるでしょう。
一方でスタートアップ業界での就労経験がないと、働き方の実態が掴みづらかったり、どんなことを求められるのかイメージが湧かなかったりと、なかなか一歩を踏み出しづらい状況かもしれませんね。
そこでこの記事ではスタートアップに人事として転職するメリット・デメリットや、業務内容、転職の流れなどを詳しく解説します。
そもそもスタートアップはどんな企業？
まずはスタートアップがどんな企業なのか、基本的な知識を紹介します。
スタートアップとは
じつは「スタートアップ」には明確な定義はありませんが、経済産業省の資料にある言葉を引用すると以下のような企業が当てはまります。
- 新しい技術の活用、斬新なサービスなど新規性がある
- 加速度的に事業を拡大することを目指す
- 創業から間もない、比較的に創業年数の若い企業
引用元：行政と連携実績のあるスタートアップ100選｜経済産業省
スタートアップと似ている言葉に「ベンチャー」がありますが、こちらも明確な定義はなく、一般的には「比較的若い企業」としてスタートアップとベンチャーが同じように扱われることも多いです。
あえて区別するのであれば、スタートアップは事業やビジネスモデルの新規性に価値を置いていること、短期間での株式上場(IPO)や事業売却(M&A)への戦略をより強く意識していること、などが挙げられます。
スタートアップの人事に向いている人の特徴
創業年数が若いので、社員数名程度の小規模組織であるスタートアップも往々にして存在します。
そんななかで短期的な事業拡大を目指すので、1人あたりの裁量権が大きく、業務範囲も広くなりやすいのが一般的です。
もちろん人事も例外ではなく、むしろ会社の基盤作りをしていくにあたっての最重要ポジションだと考えることもできます。そのため以下のような特徴がある人がスタートアップの人事に向いているでしょう。
- 初期段階から組織を大きくしていく経験をしたい人
- 経営視点での組織作り・制度作りを経験したい人
- 専門業務以外にも主体的に取り組むことができる人
- 幅広い業務をやり切るタフさがある人
- つねに変化するカオスな状況を楽しめる人
- 課題解決から逆算して柔軟に考えられる人
とくに創業初期のスタートアップへの転職では、いわゆる「1人目人事」となることも少なくはありません。
会社のカルチャーについて経営陣と議論を交わしながら、採用、制度、労務などの組織の基盤となる部分を作り上げていくことになります。成長意欲の高い人にとっては熱意を活かして働くことができる、恵まれた環境となることでしょう。
スキル面では、人数が少ない中で戦略的に施策を実行していくタフさや、課題解決のための柔軟な思考、企業のあらゆる業務に当事者意識をもって関わっていく主体性などを備えている人が向いていると言えます。
スタートアップの人事の業務内容・必要なスキル
スタートアップの人事はおもに以下のような業務を幅広く担当します。
- 採用／退職
- 労務
- 人事制度
- オンボーディング／メンター制度
採用や労務だけでなく、スタートアップの根幹となる「カルチャー」を生み出すために重要な評価制度や就業規則の制定などにも取り組むことになるでしょう。
そのため人事業務についてだけでなく、経営に関する知見、事業や各業種の業務内容についての理解度などを養っていくことが求められます。
採用・退職
スタートアップにおいて事業を急拡大していくためには、まず必要な人材を採用することが求められます。
ただスキルの高い人材を確保すればよいのでなく、同じ方向を向いて事業に熱意を注ぐためにカルチャーマッチを重視するのが特徴的です。
以下のような業務やスキルが必要となるでしょう。
- 自社のカルチャーの言語化
- 事業戦略にならった採用ロードマップの策定
- 選考プロセスの策定・管理
- 雇用契約書の交付などの採用事務
- 各ポジションの業務理解
- 求人媒体への出稿
- 企業説明会など就職イベントへの参加
- コンプライアンスを踏まえた退職手続き
- 離職率の改善
スタートアップでは、企業と候補者とのカルチャーフィットが重視されます。採用面接の判断基準ともなるため、選考プロセスを策定する前に、まずは自社のカルチャーを言語化することが大切です。
カルチャーを踏まえてスキル・専門性の高い人材を採用していくために、経営陣からのヒアリングをしながら、戦略的に施策を打っていく必要があります。
まだまだ日本ではスタートアップ人材市場が大きくないので、優秀な人材の採用も、難易度の高い業務となるでしょう。
ある程度組織が拡大してくると、採用業務にくわえて退職手続きも大切な業務のひとつとなってきます。
事務手続きはもちろんですが、業務や取引先の重要情報がふくまれる書類を回収したり、機密保持誓約書を締結したりと、コンプライアンスにも注意することが必要です。
離職率が高い場合は退職面談などの機会をもうけ、組織としての改善点を分析・対策していく必要があります。
労務
労務においては、以下のような業務内容があります。
- 36協定届の提出など労働環境の整備
- 社会保険・雇用保険などの管理
- 入社手続きのフロー化・管理
- カルチャーを踏まえた就業規則を作成
- 「安全衛生推進者」「衛生推進者」の選任
- 勤怠管理
時間外労働にあたって必要となる36協定の届出や、社員が入社したときに必要となる社会保険加入手続きなど、従業員が働く環境を整備・管理していく業務です。
従業員が10名以上になると就業規則を作成し、労働基準監督署に届け出る必要があります。
すでに就業規則があるスタートアップに入社したとしても、創業期に最低限の内容だけで設定された就業規則を、組織が拡大するフェーズに合わせて変更する機会もあるかもしれません。
ちなみに就業規則を作成したときには「就業規則意見書」も必要です。作成された就業規則について代表の従業員から意見書を書いてもらいます。
大手企業ではすでに就業規則や保険などが整っていることが多いですが、スタートアップでは1から労働環境を整えていく必要があるのです。
外部の社会保険労務士に相談しながら進めたり、まるごと委託したりするケースもありますが、労務に関する知識はある程度必要となるでしょう。
人事制度
人事制度は、広義には従業員にかかわる仕組み全般のことを指しますが、とくに中心となる「等級制度」「評価制度」「報酬制度」の3つを指すことが多いです。
等級制度は、職務・職能・役割に応じて人材配置やキャリアパスを明示する目的で設定します。会社の求める人物像を示すうえでも大切です。
評価制度は、成果・能力・バリューに基づく行動に応じて人事評価する目的で設定します。従業員の目標管理や報酬と紐づけて考えられることが多いです。
報酬制度は、等級や評価に応じた報酬体系を決める制度のこと。適切な給与を定めるだけでなく、従業員のモチベーション維持・向上、優秀な人材の確保・定着、人件費の適正化などを目的とすることも多いです。
どのような成果・行動・人材を評価するかという点は、企業のカルチャーを決める根幹とも言えます。そのため採用や労務と同じように、経営陣と密に打ち合わせながら、カルチャーを反映した人事制度を整えていくことが求められるでしょう。
一般的には従業員が30～50名を超えてから本格的に人事制度を整えていくスタートアップが多いです。
オンボーディング／メンター制度
オンボーディングとは、新しく入社した従業員が早く企業に馴染み、実力を発揮しやすくなるようにサポートする仕組みのことです。
いわば研修期間のようなものですが、スタートアップでは新卒採用よりも中途採用のほうが多いので、基本的な社会人研修やスキル研修はあまり行う機会もないかもしれません。
また創業期のスタートアップよりも、組織の基盤がある程度固まってきた段階でオンボーディングを仕組み化することが多いです。
早くメンバーと打ち解け、チーム内や社内でのコミュニケーションコストを削減することで働きやすい環境を作るほか、新入社員のエンゲージメントを上げたり定着率を上げたりする目的で行われます。
人事担当がメンターとして新入社員をケアする「メンター制度」を取り入れているスタートアップも。採用したら終わりというわけではなく、その先も従業員が働きやすい環境や仕組みを作っていくことが求められるでしょう。
スタートアップに人事として転職するメリット・魅力
スタートアップに人事として転職するおもなメリット・魅力は以下のとおりです。
- 会社の基盤づくりに大きく貢献している実感をもてる
- 幅広いスキル・経験を得ることができる
- 経営に深く関わることができる
- 成果を出すことが昇進・昇給につながりやすい
- ストックオプションを付与される可能性がある
それぞれ詳しく解説します。
会社の基盤づくりに貢献している実感をもてる
スタートアップで事業を急成長させていくためには、人や組織の強化・成長が欠かせません。
人事はその核となる業務を担うことになるので、スタートアップにとって組織や事業を左右する影響力を持つと言っても過言ではないでしょう。
そのため自分の仕事が、事業や会社に大きく貢献しているという実感が持ちやすいのが魅力です。
スタートアップで大切なカルチャーの形成や、カルチャーに応じた制度作りなども担うことになるので、会社の基盤を作っていく機会となります。
事業や組織が成長するにつれて、自分自身が成長していく実感も得やすいでしょう。
幅広いスキル・経験を得ることができる
スタートアップでは基本的に、1人あたりの裁量権が大きく、業務範囲も広くなりやすいのが特徴です。
人事の場合は専門業務以外に、たとえば法務や経理などの業務などを兼任することもあるでしょう。
そのためバックオフィス業務やコーポレート業務などの幅広いスキルを身につけられる機会になります。
経営に関わる業務を経験することは、今後のキャリアを考えるうえでも、人材価値を高めることにつながるでしょう。
経営に深く関わることができる
小規模なスタートアップでは各メンバーと経営陣との距離が近く、一緒に働いたり、意見を聞いたりしやすいケースが多いです。
そのなかでも人事は、人や組織に関わる重要なポジションなので、経営陣や代表とともに話し合いながら施策を進めていくことが多くなります。
たとえば採用ひとつとっても、どのポジションをいつ採用するか、経営戦略や資金力を踏まえながら施策を打つ必要が出てくるでしょう。
つねに経営陣と同じ視座で、事業・組織を俯瞰しながら思考するスキルが鍛えられるよい機会になります。
早い段階から参画していれば、いわゆる「10人の壁」「20人の壁」「30人の壁」など組織的な問題に直面することも。難易度の高い課題かもしれませんが、乗り越えたときには貴重な経験となるはずです。
将来的に起業・独立を考えている人にとってはもちろん、スピード感をもって成長していきたい人にとってもメリットと言えるでしょう。
成果を出すことが昇進・昇給につながりやすい
多くのスタートアップは成果主義寄りの考え方で、年齢や経歴よりも、成果や行動で評価する傾向があります。
そのため実力や成果で評価されやすいのがメリットです。大手企業と比較するとマネージャーポジションが空いていることも多いので、キャリアを築くうえでもチャンスに恵まれやすいと言えます。
事業が順調に拡大していけば、給与にも反映されやすくなっていくでしょう。実力を評価される感覚が得られれば、やりがいやモチベーションにもつながるのではないでしょうか。
ストックオプションを付与される可能性がある
スタートアップに社員として入社すると、ストックオプションを付与されるケースが多いです。
ストックオプションとは「新株予約権」の1種で、自社株を一定の価格で購入できる権利のことです。
勤めているスタートアップが株式上場したあと、株価が上昇したタイミングでストックオプションの権利を行使して株券を売買することで、買値と売値との差分の利益(キャピタルゲイン)を得ることができます。
大きな利益を得られる可能性が高いため、本気で事業を拡大していくにあたってモチベーションの1つとなる制度です。
スタートアップに人事として転職するデメリット・注意点
スタートアップに人事として転職するデメリット・注意点には以下のようなポイントが挙げられます。
- 基本的にハードワークとなることが多い
- 責任が求められる
- 年収が下がる可能性がある
- 福利厚生が充実していない可能性がある
- 事業撤退や倒産のリスクがある
それぞれ詳しく解説します。
基本的にハードワークとなることが多い
スタートアップの人事担当は幅広いスキル・経験を得やすい反面、ハードワークとなりやすいのが特徴です。
とくに「1人目人事」の場合や、バックオフィス担当が自分1人の場合は、業務範囲がかなり広くなるでしょう。
その分だけ責任ある仕事を任せてもらいやすいなど成長できる環境だとも言えますが、もし自分の本当の価値観が合わなかった場合、ストレスを感じてしまうかもしれません。
キャリアビジョンやキャリアゴールを明確にしたうえで、ある程度は覚悟をもって転職する必要があると言えます。
責任が求められる
スタートアップにおいて人事の業務内容は、事業・組織の成長に直結していると言っても過言ではありません。
その分だけ会社に貢献している実感をもてる・経営に深く関わることができる、というメリットがありますが、一方でプレッシャーがかかる仕事だと言い換えることもできます。
スタートアップでなくとも仕事には責任が求められますが、1人あたりの影響度が大きいことでストレスを感じてしまう場合もあるかもしれません。
年収が下がる可能性がある
スタートアップに転職することで、年収が下がるケースも考えられます。
とくに外資系企業に勤めていた場合や、マネージャーポジションや役員などの役職から転職する場合には、年収が下がる可能性が高まるでしょう。
年収が下がってしまう場合、自身の目指すキャリアゴールやキャリアビジョン、また将来的にストックオプションで得られる利益などを判断材料にしつつ、転職についてしっかり検討してみてください。
ちなみに日本経済新聞社がおこなった2023年「NEXTユニコーン調査」では、調査対象となった未上場企業78社の平均見込み年収は710万円とのこと。
役職や職能にもよりますが、近年はスタートアップ業界全体の給与水準が上昇傾向となっています。
参考：＜NEXT Unicorn＞平均年収、700万円超え｜日本経済新聞
福利厚生が充実していない可能性がある
創業期や事業が黒字化していない段階のスタートアップでは、福利厚生が充実していない可能性があります。
むしろ人事としてスタートアップに参画することで、自分が制度作りを推進することも多いでしょう。
事業・組織が拡大していくと、大手企業だとなかなか見ないような魅力的な福利厚生もよくあります。
たとえばオフィスに仮眠スペースがあったり、フリードリンクが提供されたり、エンタメ系の企業であれば芸術鑑賞手当が用意されたりといった、ユニークな福利厚生も。
事業内容やカルチャーを反映して福利厚生を作っていくことを楽しめれば、逆にメリットと言えるかもしれません。
事業撤退や倒産のリスクがある
スタートアップは新しい技術やビジネスモデルを拡大していくことを目指しますが、そもそも市場が想定より大きくないというケースや、事業がPMF(プロダクト・マーケット・フィット)しないというケースもあり得ます。
うまく事業の方向転換ができたり、別事業に打ち出して成長させたりすることができる可能性もありますが、大手企業に比べるとリスクは高いと言えるでしょう。
もし事業撤退や倒産をしてしまった場合、一時的に仕事がない状態になるのはかなり大きなデメリットです。
スタートアップに転職するときにはメリットだけでなくデメリットも考慮して、事業や市場の将来性を分析しておきましょう。
スタートアップに人事として転職する流れとポイント
スタートアップに人事として転職するときには、以下のポイントを押さえておきましょう。
- キャリアビジョン・キャリアプランを明確にする
- マッチしそうなスタートアップを見極める
- スタートアップ特化の転職エージェントを活用するのがおすすめ
- スタートアップの採用フロー
- 最終的には事業・企業への共感が大切
転職の流れも踏まえて解説します。
キャリアビジョン・キャリアプランを明確にする
スタートアップに転職する前にキャリアビジョン・キャリアプランを明確にしておきましょう。
キャリアビジョンとは「将来的な理想像・目標」、キャリアプランは「キャリアビジョンを実現する計画」のことです。
スタートアップに転職することで幅広いスキル・経験を得やすくなる一方で、「そもそもなぜスタートアップに転職するのか」という点が明確でないと、どんな企業が向いているか、どんな働き方をすべきか、といった点が整理されません。
自分が理想とするキャリアビジョンを実現できるかどうかを軸にして、スタートアップへの転職を検討することをおすすめします。
人事のキャリアとして以下のような例が挙げられます。
- 経営視点で人事業務を統括するCHRO
- 採用に特化したリクルーター
- バックオフィス業務のゼネラリスト
- 人事チームのマネージャー・責任者
スタートアップで働くことで経営視点を養うことができれば、CHRO(Chief Human Resource Officer)への道が見えやすくなるでしょう。人事の専門スキルだけでなく組織全体・事業全体を俯瞰しながら課題を解決していくポジションです。
スタートアップで幅広い業務を遂行することで、人事業務を含めたバックオフィス業務全般を担うスキルを得ることができるかもしれません。とくにスタートアップ業界では重宝される人材となるでしょう。
マッチしそうなスタートアップを見極める
キャリアビジョンやキャリアプランを明確にしたら、次はマッチしそうなスタートアップを見極めていきましょう。
例として以下のような視点で企業をチェックしてみてください。
- キャリアプランに沿ったスキルアップにつながる働き方ができるか
- 企業カルチャーやMVVに共感できるか
- 市場や事業内容が今後成長していく見込みがあるか
- 経営陣の経歴や資金調達状況を鑑みて企業に信頼がおけるか
たとえば理想の働き方ができそうだと感じた場合や、プロダクトが魅力的だと感じた場合でも、市場の成長が期待できないケースが考えられます。
逆に市場やプロダクトはどんどん成長していきそうだと見込んでも、カルチャーやMVV(ミッション・ビジョン・バリュー)に共感できないと大きなストレスを感じてしまうかもしれません。
転職するスタートアップを検討するときには、多角的な視点でマッチするかどうかを考えてみましょう。
スタートアップ特化の転職エージェントを活用するのがおすすめ
転職の方針がある程度決まってきたら、実際に求人を確認していきましょう。
転職サイトを利用する、VC(ベンチャーキャピタル)のコミュニティに参加するなどの方法がありますが、おすすめなのはスタートアップ特化の転職エージェントを活用することです。
スタートアップ業界ではそもそも公開されている求人が少なかったり、企業の情報があまりつかめなかったりして、自分で情報を探していくのが難しいケースがよくあります。
スタートアップ特化の転職エージェントは、VCや各企業との独自のコネクションを有していることが多く、非公開の求人も含めた情報のなかからマッチする企業を提案してくれます。
転職のプロなので、キャリアビジョンやキャリアプランについて相談に乗ってもらえたり、カルチャーなども踏まえてよりマッチング精度の高い提案をしてもらえたりするのもメリットです。
スタートアップの選考フロー
スタートアップの選考フローは、組織拡大前であればあまり固まっていないこともよくあります。
とくに1人目人事として採用される場合は、むしろ入社後に自分自身で選考フローや採用プロセスを整えていくことになるでしょう。
そのため例外も多いと考えられますが、一般的には以下のようなフローで選考が進んでいきます。
- カジュアル面談
- 書類選考
- 面接(3～5回程度)
- 内定・採用
近年は選考前にカジュアル面談を設けるスタートアップが多いです。はじめに相互理解を深める場を設けることが目的で、ある程度リラックスした雰囲気で面談をすることが多いです。
企業によっては筆記テストや適性検査、ランチ面談などが設けられていることもあります。
最終的には事業・企業への共感が大切
転職するスタートアップを選ぶにあたって、最終的には事業・企業への共感がもっとも大切と言っても過言ではありません。
この記事で紹介してきたように、スタートアップは事業が順調に拡大すればメリットも得られますが、一方でデメリットやリスクも存在します。
不安定な状況のなかで事業を成功させるためには、組織が一丸となり、同じ目標を目指して本気で働くことは前提条件と言えるでしょう。
実際に選考フローのなかでも、MVV(ミッション・ビジョン・バリュー)や企業カルチャー、事業内容についての共感を確認されることが多いです。
企業にとっても自分にとってもベストな選択となるように、熱意をもって働けるスタートアップを探してみましょう。
