「創業間もないフェーズからプロダクト立ち上げに関わる経験がしたい」「専門的なスキルを身につけたい」「将来的にフルスタックエンジニアを目指したい」というエンジニアにとって、スタートアップへの転職は好機となるかもしれません。しかしスタートアップが実際どんな会社なのか、自分とマッチするのか、という点がいまいち掴めずに足踏みしてしまうという方も多いのではないでしょうか。
この記事ではスタートアップへの転職を検討しているエンジニアに向けて、スタートアップで求められるスキル・マインド、スタートアップに転職するメリット・デメリットなどを解説していきます。
スタートアップで働くエンジニアに求められること
一般企業や大手企業と比べるとスタートアップでは、エンジニアに限らず1人あたりの業務量・責任範囲が大きく、そのぶん幅広いスキルと当事者意識が求められる傾向にあります。
しかし事業フェーズによって求められるスキルやマインドは異なるので、転職を検討する際には要チェックです。
スタートアップとは
スタートアップとは創業間もない企業のなかでも、斬新なサービスや新しいビジネスモデルを創出し、短期間での株式上場(IPO)や事業売却(M&A)によるEXITを目指していく企業のことです。
スタートアップがEXITするまでの事業フェーズは、一般的に以下の4段階に分類されます。
- シード期
- アーリー期
- ミドル期
- レイター期
「シード期」は事業アイデアの段階、プロダクトリリース前後の段階を指します。英語で種(Seed)を意味するとおり、これからプロダクトやサービスの開発を進めていく段階にあたり、いわゆる0→1(ゼロイチ)フェーズです。
「アーリー期」はプロダクトやサービスの正式リリースから成熟化前後までの段階を指します。スタートアップのフェーズのなかでも、もっとも急速な成長が求められる時期です。引き続き0→1(ゼロイチ)フェーズ、もしくは1→10(イチジュウ)フェーズにあたります。
「ミドル期」と「レイター期」はともに事業拡大のフェーズです。ミドル期ではプロダクトやサービスの拡大と改善、レイター期ではさらに新規事業や海外進出などを検討していく段階に差しかかります。いわゆる10→100(ジュウヒャク)フェーズにあたり、本格的にEXITを目指す段階です。
このように短期的に段階が変化していくスタートアップでは、企業のフェーズによってエンジニアに求められるスキルやマインドセットも変わってきます。
スタートアップで働くエンジニアに求められることは？
シード期・アーリー期のスタートアップでは、フルスタックエンジニアのような業務内容が求められるでしょう。ミドル期・レイター期にかけては組織も拡大していき、少しずつ各分野への専門性が求められていきます。
ここからはシード期、アーリー期、ミドル期、レイター期それぞれのフェーズごとにエンジニアに求められることを具体的に紹介していきます。
【シード期】
シード期はアイデアを形にしていく最初の段階です。まだプロダクトやサービスがない状態なので、一刻も早くローンチするための開発が求められます。
シード期は往々にして人材不足の状態なので、エンジニアとしてフロントサイドもサーバーサイドも担当するなど幅広いスキルが求められるだけでなく、採用やコーポレート業務なども柔軟に兼任することも多いです。
スキル面はもちろんですが、ハードワークをこなしていける体力面・メンタル面のタフさも求められるでしょう。
必然的に専門外の業務量が増えますが、プロダクトやサービスの開発に技術選定の段階から取り組んだり、創業メンバーとして経営に関わる重大な意思決定を担ったりする経験が得られるでしょう。
【アーリー期】
アーリー期は収益化が始まる段階です。顧客の声などを頼りにしつつ、プロダクトやサービスをより使いやすく便利なものに改善していくための開発が求められます。
やはり自分の専門分野だけに集中するというよりは、たとえば1人のエンジニアにつき1つのプロジェクトを担い、設計から実装、テスト、UI/UXデザインまで幅広く担当するなど、業務内容は多岐に渡ると思われます。
アーリー期ではとにかく改善サイクルを回し、PMF(プロダクトマーケットフィット)を目指していくことになるでしょう。そのためエンジニアには、要件定義からリリース・運用まで迅速にやりきる実行力が求められます。
また組織拡大にむけて開発体制を整えていく段階では、チームビルディングやマネジメントのスキルも必要となるかもしれません。
【ミドル期】
ミドル期では事業が軌道に乗りはじめ、ユーザーが増えたり、黒字化しはじめたりする段階です。アーリー期までと比べると組織化が進み、より専門的な開発が求められるようになっていきます。
実行面ではインフラの強化やセキュリティの強化、顧客の声に基づいたプロダクト改善が重要性を増していくでしょう。
ユーザーが増えていくことは事業的には喜ばしい一方で、開発にはスケーラビリティやロバストネスが求められるようになってきます。知名度が上がればサイバー攻撃も発生するので、セキュリティも大切です。
こうした重要なイシューに向き合い、それぞれのエンジニアが専門性をもって対処していくことが求められていくでしょう。
事業が順調に成長していても組織拡大の只中にある場合は、アーリー期から引き続きチームビルディングや目標策定、実行面まで幅広く対応することが求められる可能性もあります。
【レイター期】
レイター期のスタートアップは、EXIT(株式上場やM&A)が本格的に見えてくる段階にあります。
システムへの責任や専門性はより強く求められるでしょう。フロントエンド、サーバーサイド、インフラ、などそれぞれの業務が細分化されていき、より専門的な分野を担っていく段階になります。
1人が様々な役割や業務を担うことは、属人的な開発を避けるために、むしろ推奨されなくなるでしょう。
また労働環境や福利厚生も整備されていきます。とくに上場審査を控えている場合は、勤怠管理もシビアになり、多くの一般企業と同等以上の待遇となることも。
スタートアップに向いている人は？
エンジニアに限らず、そもそもどんな人がスタートアップで働くのに向いているのかについて、一般的には以下のような特徴が挙げられることが多いです。
- 成長意欲が高い人
- 好奇心が強い人
- タフで実行力のある人
- 当事者意識の強い人
- 幅広い業務に携わりたい人
- 事業の安定性よりも新規性に惹かれる人
- つねに変化するカオスな状況を楽しめる人
- 既存の枠にとらわれない柔軟な人
- 課題解決から逆算して考えられる人
スタートアップでは専門分野だけでなく幅広い業務やスキルが求められやすく、また1つ１つの業務をやりきる実行力やタフさも必要とされます。
組織体制が整っていないことも多いので、カオスな状況を柔軟に乗りこなすことに楽しさを見いだせるかどうかも大切なポイントです。
スキル面では、ゼロから開発をしていくにあたって、課題解決から逆算して設計していく思考力も必要となるでしょう。
未経験でもエンジニアとして転職できる？
未経験でエンジニアとして転職したい場合、不可能ということはありませんが、スタートアップがどのフェーズにあるか、エンジニアに何を期待しているか、などの点はすり合わせる必要があります。
とくにシード期からアーリー期にかけては、スピード感のある開発が求められるでしょう。そのためエンジニアとしての知識だけでなく、幅広い経験やスキルが必要となり、そもそも採用要件から外れてしまう可能性が高いです。
企業によっては未経験でも転職できるかもしれませんが、0→1フェーズで求められるスキルや知識に追いつくためには、かなりハードな日々を送ることを覚悟しておいたほうがよいかもしれません。
レイター期や上場後のスタートアップなら、組織体制や労働環境も整ってきます。そのため「プログラミングスクールは通ったけど実務は未経験」というような状態でも、シード期やアーリー期と比べれば転職の現実味は強まるでしょう。
エンジニアがスタートアップに転職するメリット・魅力
エンジニアとしてスタートアップに転職するメリットはおもに以下のとおりです。
- 新しい事業モデル・価値観を生み出すことができる
- スキルの幅が広がる
- 経営や組織についての視野が広がる
- 開発の自由度が高い可能性がある
- ストックオプションを付与される可能性がある
それぞれについて詳しく解説します。
新しい事業モデル・価値観を生み出すことができる
スタートアップでは「新しい技術の活用」「斬新なサービス」など新規性がある分野でビジネスモデルを確立していくことを目指します。
エンジニアとしてプロダクトやサービスを実際に設計し、運用していくことは、企業が提案する新しい価値を社会に広げていくための中核を担う役割です。
そのため、まだこの世に存在しないものをゼロから作り上げていく魅力があります。事業が成功すれば大きな実績となるのもメリットです。
最新技術にふれる機会も多いため、スキルアップを求める方にとっては刺激的な環境となるでしょう。
スキルの幅が広がる
スタートアップで働くと、自分の専門外の業務を担当する機会も多くなります。
「これまでは知識として知っていた程度」の業務を実際に担うことで、幅広い知識とスキルを身につけることにつながるでしょう。
当然それに伴い自己学習が求められたり、多岐にわたる業務がハードだったりもしますが、それによって得られる幅広い開発スキルと知識は、今後のキャリアの糧となるはずです。
スタートアップだと直接的にユーザーヒアリングをするところから始めるなど、上流工程から開発に携わることができます。
大手企業だとコンサルティング部の要件定義をいくつか経てから設計に携わるなど、なかなか経験できない工程もありますが、スタートアップなら短期間で幅広い経験をしやすいでしょう。
幅広い工程に関わり、実際に事業を成功に導くことができれば、エンジニアとしての市場価値を上げることにもつながります。
経営や組織についての視野が広がる
業務内容が多岐にわたるという点とも関連しますが、スタートアップでは全員が経営的な視座をもつこと、当事者意識をもって事業やプロジェクトを推進することが求められます。
エンジニア以外の人と一緒に仕事をする機会も多いため、経営や組織づくりなどについての学びも増えるでしょう。
とくにシード期・アーリー期のスタートアップに参画すると、経営会議に参加する機会もあると思われます。会議のなかで資金調達、出口戦略、マーケティング、セールスなど幅広いことについて話し合うことで、ビジネス全般について知見を養うことができるでしょう。
開発の自由度が高い可能性がある
大手企業では開発環境に制限があったり、上層部の承認を得るまでに時間がかかって施策が進まなかったりと、思うように働けないと感じたことのあるエンジニアも少なくはないかもしれません。
一方でスタートアップでは、柔軟かつスピーディな意思決定と施策実行が求められます。少人数ということもあり、1人に与えられる裁量権が大きい傾向も。
シード期やアーリー期にゼロから開発する場合は、開発環境の構築や技術選定から携わることもあり、その場合は技術的負債がなく自由度が高い環境で働くことができるでしょう。
ミドル期やレイター期の、組織基盤がある程度かたまってきた段階だと、開発自体の自由度はそこまで高くないかもしれません。
しかしその場合も、迅速な意思決定や施策決め、意見しやすい風通しの良さなど、スタートアップ特有のスピード感を大切にしている企業は多いでしょう。
ストックオプションを付与される可能性がある
スタートアップに社員として参画すると、ストックオプションを付与される可能性が高いです。
ストックオプションとは、自社株をあらかじめ定められた金額で購入できる権利のことを指します。
企業が株式上場を果たしたあとに、市場価格が上がってからストックオプションの権利で株式を売買することで、買値と売値との差分を利益とすることができます。
スタートアップの創業期から携わってきた場合、それまでは福利厚生や給与の面であまり高待遇とは言えなかったとしても、上場後にはそれを上回る利益を得られる可能性があるため、大きなメリットと言えるでしょう。
エンジニアがスタートアップに転職するデメリット・リスク
エンジニアがスタートアップに転職するデメリットやリスクを挙げるとすれば、おもに以下のような点が考えられます。
- 基本的にハードワーク
- 専門外の業務も発生しやすい
- 年収や福利厚生などの待遇面は期待しないほうがよい
- 事業撤退や倒産のリスクがある
いずれもメリットと表裏一体なので、自分のキャリアプランや性格、ライフスタイルなどを鑑みて転職を検討してみてください。
基本的にハードワーク
業務範囲の幅広さと裁量権の大きさにより、スキルの幅や経営的な視座を養えるのはメリットである反面、スタートアップでは基本的にハードワークとなりやすいです。
とくにエンジニアの場合、プロダクトやサービスがリリースしたあとは昼夜問わずサーバーダウンや重大なバグなどのトラブル対応に追われる可能性もあります。
仕事の時間とプライベートの時間とを完全に分けてワーク・ライフ・バランスを充実させたい方にとって、とくにシード期からアーリー期のスタートアップでの働き方は大きなストレスになってしまうかもしれません。
レイター期や上場後のスタートアップであれば、人員も増えて労働環境が整うのでそこまでハードワークではない可能性が高いです。
属人的な開発や挑戦的な技術選定の引き継ぎをする可能性がある
CTOやエンジニアの前任者がいる場合、属人的な開発や挑戦的な技術選定の引き継ぎをする可能性があるのはデメリットとなり得ます。
スタートアップでは自由な環境で開発を進められることが多く、そのメリットに惹かれるエンジニアは少なくないでしょう。
もしも前任のエンジニアが事例の少ない最新技術を用いていたり、ドキュメントが残っていなかったりすると、それをイチから読み解きながら業務を進めることになってしまいます。
エンジニア採用の背景を確認するなどして、なるべく事前に開発環境や技術選定について調査しておくのがよいでしょう。
専門外の業務も発生しやすい
特定の分野に取り組んで専門的なスキルを磨きたい方にとって、スタートアップで求められる業務範囲は広すぎるかもしれません。
将来起業を考えている方やプロダクトマネージャーを目指している方にとっては、プロダクト全体や組織全体を見るトレーニングになるのですが、そうでない方にとっては専門外の業務を求められることがストレスになってしまうでしょう。
もちろんスタートアップの事業フェーズによっても業務範囲や裁量の大きさは異なるので、転職を決めるまえに、あらためて今後のキャリアプランやスキルアップしたい分野を見つめ直し、求める労働環境がどんなものなのか言語化しておくのがおすすめです。
年収や福利厚生などの待遇面は期待しないほうがよい
プロダクトのリリース前だったり、事業が収益化できていなかったりする段階では、VC(ベンチャーキャピタル)や投資家からの投資のみが資金となります。
そのため資金豊富な大手企業と比較すると、スタートアップでは給与や福利厚生は充実していないケースも多いです。
近年はスタートアップへの投資も活発になりはじめ、給与水準も上がってきています。事業が順調に成長しているフェーズであれば、年収が1,000万を超える方もいます。
しかしスタートアップで求められるフルスタックエンジニア的なスキルや経験がある方にとっては、とくにサービスが軌道に乗るまでのあいだは、業務内容や経歴に見合うほど十分な給与が得られない可能性が高いでしょう。
よってスタートアップに転職するときは、待遇面を期待することはおすすめできません。事業の新規性や社会的意義に共感し、熱意をもって事業を推進していけるかどうかが大切なポイントです。
事業撤退や倒産のリスクがある
スタートアップでは新しいビジネスモデルによって短期間での黒字化・EXITを目指しますが、それが成功するという保証はありません。
想定通りにPMF(プロダクトマーケットフィット)しなかったり、資金繰りや収益化がうまくいかなかったりすると、最終的には事業撤退や倒産を余儀なくされることも。
その場合は一時的に職を失ってしまうことになるため、スタートアップに転職するうえでは無視できないリスクと言えます。
事業や社会的意義への共感ももちろん大事なのですが、ビジネスとして将来性があるか、市場の伸びや規模感などを調査したうえで転職する起業を選ぶのがおすすめです。
スタートアップへの転職を成功させるためのポイント
スタートアップへの転職を成功させるために、以下のようなポイントを意識しましょう。
- スタートアップに特化した転職エージェントを利用するのがおすすめ
- エンジニア採用の背景をしっかり確認する
- 企業の将来性や資金調達状況を確認する
- 役員や経営陣の経歴・得意分野を確認する
- MVVや事業に共感できるか
採用の背景なども含め、企業の情報や市場の将来性をしっかりと調査しながら転職を進めていかないと、入社後のミスマッチにつながりやすくなります。
これらの情報をしっかりとすり合わせながら転職するなら、スタートアップに特化した転職エージェントを利用するのがおすすめです。
スタートアップに特化した転職エージェントを利用するのがおすすめ
スタートアップへの転職を成功させるには、スタートアップ業界に特化した転職エージェントを利用するのがおすすめです。
そもそもスタートアップは母数が少なく、求人情報や経営状態があまり公開されていないこともざらにあります。また事業内容に引かれる会社があっても、働き方の実態が伝わってきにくいなど、スタートアップゆえの情報の少なさが転職先を選ぶうえで大きなネックとなるでしょう。
前述したようにスタートアップのなかでもどのフェーズで参画するかによって、求められるスキルや得られる経験はかなり違いますが、情報が少ないために企業探しに苦労することも考えられます。
そのためスタートアップ業界の内側に根ざしている転職エージェントを通して情報収集したり、自分とマッチする企業を紹介してもらったりするのがおすすめなのです。
キャリアプランやスキル、経歴などを詳細にすり合わせておくことで、自分に合いそうなスタートアップを高い精度で選定してもらうことができるでしょう。
エンジニア採用の背景をしっかり確認する
事業フェーズやスキルマッチを確認するためにも、カジュアル面談や選考の段階でエンジニア採用の背景をしっかり確認しておくことが大切です。
たとえばプロダクトリリース後のスタートアップにおいて、前任者が抜けたあとでエンジニアを採用している場合、自分の専門外のシステムやコードをイチから読み解くスキルも必要になるかもしれません。
またミドル期やレイター期のスタートアップにおいて、チーム拡充に向けてエンジニアを複数名採用しようとしている場合、開発チームの組織づくりやマネジメントスキルが求められることもあるでしょう。
すでにCTOがいるのか、組織体制やメンバーはどの程度整っているのか、開発方針はどの程度決まっているのか、自分にはどの程度の業務範囲や専門性が求められているのか、など業務イメージをあらかじめすり合わせておけば入社前後のギャップを減らすことができるでしょう。
企業の資金調達状況や将来性を確認する
スタートアップには事業撤退や倒産などのリスクがつきものです。
しかしリスクを把握した上で、事業の新規性や、事業によって生まれる新しい価値・ビジネスモデルに惹かれて、本気で事業を成長させていこうと考える方がスタートアップには集まってきます。
もちろん自分が共感できて惹かれる事業内容であることは前提にしつつも、リスクを最小限に抑えるためには、企業の現状や将来性を確認しておくとよいでしょう。
直近の資金調達状況を確認することは、企業体力を把握することにつながります。とくに収益化ができていない段階では、資金が十分でないという理由で、開発にリソースが割けないという可能性も。
また将来的に市場が拡大していきそうか、そもそも市場が大きいのかを確認することで、本気でキャリアを賭けて臨むことができる仕事なのかを判断する一助になります。
役員や経営陣の経歴・得意分野を確認する
役員や経営陣の経歴・得意分野を確認するのは、前述した「企業の将来性」を調査するという意味でも大切です。
これまでに起業経験はあるのか、過去に起業した会社は現在どうなっているか、といった点から経営力や判断力を問うことができます。
また近い距離で働くことになる経営陣やメンバーの得意分野を把握しておくとよいでしょう。
とくにスタートアップがまだ4～5人程度の規模であれば、一緒に働くメンバーが開発や自分の専門分野に対して、どの程度の理解があるのかという点が働きやすさに直結しやすいからです。
MVVや事業に共感できるか
スタートアップに転職するときには、MVV(ミッション・ビジョン・バリュー)や事業に共感できるかという点が最も大切と言っても過言ではありません。
ここまで紹介してきたように、技術選定や開発環境の自由度が高かったり、幅広いスキルを身に着けてキャリアの糧にできたりと、スタートアップに転職するメリットはたくさんあります。
しかし一方で、ハードワークな労働環境や事業がうまく行かない可能性など、デメリットやリスクもついて回るものです。
そんななかでモチベーションが高い状態を維持しつつ、事業をがむしゃらに牽引できるかどうかは、MVVや事業内容への心から共感できていないと難しいかもしれません。
スタートアップの採用プロセスのなかでは実際に、候補者がMVVや事業に共感しているかどうかを重視されることが多いです。短期間での事業成長を本気で達成するために、全員が同じ目標に対して熱意をもって働くことを大切にしています。
自分自身にとっても、よりチャレンジングな目標に挑戦する土台として、メンバーや経営陣と同じ方向を向いて頑張れるかどうかは大切です。
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